国内の暗号資産取引所でもオントロジー（ONT）の取扱いを開始。オントロジーは日本では上場されていない暗号資産であったため、多くの投資家の注目を集めたましたが、オントロジーについて詳しい人は少ないのではないでしょうか。この記事ではオントロジーの特徴などについて解説します。
オントロジーは中国のOnchain社によって管理されている暗号資産です。Onchain社はすでにネオ（NEO）を世界に向けて公開していることで知られています。オントロジーは、より信頼性の高いブロックチェーンを持つ暗号資産を目指して研究開発されました。従来型のブロックチェーンは、個人対個人（P2P）のネットワークでは脆弱性を持つものもありました。しかし、オントロジーはパブリック・ブロックチェーンがマイナーに報酬を支払わなければいけない特性を利用して、P2Pのネットワークにおけるセキュリティを強化しています。中国版のイーサリアムとも言われており、企業利用による成長が期待されている仮想通貨です。
オントロジーの独自プラットフォームには2つの特徴的な仕様があります。1つ目は、さまざまなシステムを横断する設計がリリース当初からなされていることです。もう1つは、共通のID基盤によって、全てのデータを紐付けることが可能になっています。これらの仕様によって、オントロジー以外のブロックチェーン・パソコン・スマートフォンなどをオントロジーは1つにつなげます。
オントロジーのメリット
オントロジーには「VBFT（Verifiable-random-function Byzantine Fault Tolerance）」と呼ばれる、高速送金システムが採用されています。これによって、送金に必要な時間が約1秒という高速送金を可能にしました。暗号資産の送金は、到達まで10分以上かかることも珍しくありません。オントロジーならば、送金までの間に起きる価格変動や大量取引による送金の停滞などを心配しなくて良いというメリットがあります。
また、暗号資産取引ではネットワークが混雑している場合には別途に取引ネットワーク手数料が必要です。オントロジーでは保有量に応じてオントロジーガス（ONG）を無償発行することで、この費用が発生しないようにしています。ただし、オントロジーの取扱取引所によっては暗号資産の性質に関わらず、取引ネットワーク手数料を請求される場合があるので注意しましょう。
オントロジー今後の将来性
暗号資産の将来性はいかに既存のビジネスに適合でき、さらに企業ニーズにどれだけ応えられるかによって決まります。オントロジーは、オープンソースのブロックチェーンですから、企業ニーズに合わせたシステム開発への利用が難しくありません。企業が抱える問題を解決するほどに、オントロジーは大きな成長を遂げると予想されています。
例えば、現在では企業に新規システムを導入するには、多くの時間・手間・コストがかかります。しかし、オントロジーを使えば、全てのシステムやデバイスを連携させ、旧来のシステムを残したまま、新しいシステムの導入を図ることができる可能性があります。また、オントロジーの性質は中央管理型のシステムでなく、分散管理を得意としていると言えます。そのため、グループ会社の情報を分散管理させる使い方にオントロジーは最適であると言えるでしょう。実際に、ドイツにあるダイムラー社（Daimler AG）では、オントロジーを利用したグループ企業の分散管理が始まっています。
オントロジーのブロックチェーンは、さまざまな場面で活用の機会がある技術です。企業のみならず、医療や公共機関など生活インフラでの利用価値も見いだされています。仮にどこかの政府が正式に採用を認める事態になれば、大きな高騰が期待できるでしょう。
オントロジーの購入方法
オントロジーを扱う暗号資産取引所でおすすめはバイナンスです。そのため、オントロジーを購入するにはバイナンスに登録する必要があります。
パソコン版の個人アカウントは、公式ホームページの「新規登録」から作成できます。まず、メールアドレスと登録用のパスワードを入力して登録します。パスワードは英字の大小文字と数字1文字以上で作らなければなりません。入力したメールアドレスに「認証コード」が届いたら、それを使いログインします。KYC登録も必要なので免許証や住民票などもあるとスムーズに終わります。
オントロジーまとめ
オントロジーは、セキュリティに強いブロックチェーン技術で作られた暗号資産です。さまざまなシステムやデバイスをつなげられる技術として、企業からの注目を集めています。そのため、将来的な成長が期待できる暗号資産と言えるでしょう。
